COVID-19の感染拡大防止を目的とした緊急事態宣言を受け、ビジネスパーソンはどのように動いているのか、今後、事態が収束した後に組織人事や働き方にどのような変化があるのか、将来を見据え企業は何に取り組むべきなのか、本特集では各社の取り組み、有識者の最新の見解をご紹介します。




第1回 リモートワークを通じた人材競争力の強化

 

日本マイクロソフト株式会社

執行役員 人事本部長

 

杉田 勝好 様

新卒社員として、旭化成株式会社に入社し、工場労務から人事フィールドのキャリアをスタートし、その後、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社にて外資系人事の経験を積み、US本社勤務を経験。日本ヒルティ株式会社、アストラゼネカ株式会社にて、人事部門のトップを務め、ダイバーシティや成果主義にフォーカスした組織風土改革、シニアレベルのタレント採用・育成をドライブし、人事部門の強化に邁進。現在、日本マイクロソフト株式会社にて、Data driven HR のアプローチを進め、ビジネス・カルチャーのトランスフォーメーションを展開中。

 
 


第2回 会社と個人間の信頼とキャリア自律がより求められる時代に

 

法政大学大学院 政策創造研究科

教授 研究科長

 

石山 恒貴 様

一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会常任理事、日本労務学会理事、NPO法人二枚目の名刺共同研究パートナー、フリーランス協会アドバイザリーボード、早稲田大学・大学総合研究センター招聘研究員、一般社団法人トライセクター顧問、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、一般社団法人ソーシャリスト21st理事、一般社団法人全国産業人能力開発団体連合会特別会員、有限会社アイグラム共同研究パートナー、専門社会調査士

 

主な著書:『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社(編著)、『越境的学習のメカニズム』福村出版、2018年、『パラレルキャリアを始めよう!』ダイヤモンド社、2015年、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』(パーソル総研と共著)ダイヤモンド社、2018年、Mechanisms of Cross-Boundary Learning Communities of Practice and Job Crafting,

 (共著)Cambridge Scholars Publishing, 2019年  

 

主な論文:Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016.


第3回 リモートワークを通じたパフォーマンスの向上にむけて

 

株式会社 メルカリ

執行役員 CHRO

 

木下 達夫 様

慶應義塾大学卒業後、1996年に新卒でP&G(現:プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社)に入社し、人事部で採用とHRBPを担当。2001年に日本GE株式会社入社。HRリーダーシッププログラムを経て、GEプラスチックス(現:SABICジャパン)のブラックベルト、同栃木工場の人事マネジャー、GEキャピタルの人事ディレクター、同アジアパシフィック人材・組織開発リーダー、日本GE人事部長などを歴任した後、マレーシアにてASEAN人材・組織開発ディレクター、GEオイル&ガス(現:ベーカー・ヒューズ・GEカンパニー)のアジアパシフィック人事責任者・シニアHRビジネスパートナーとなる。2018年12月からメルカリに参画して、現職。


第4回 リモートワーク時代の新たなオフィス像

 

株式会社 スクウェア・エニックス・ホールディングス

代表取締役社長

 

松田 洋祐 様

1963年、富山県生まれ。87年東京大学教育学部卒業、三井生命入社。2001年スクウェア・エニックス(旧スクウェア)に入社後、03年執行役員経理財務部長、04年取締役経理財務担当、06年タイトー取締役、08年スクウェア・エニックス・ホールディングス取締役、13年6月から現職。


第5回 組織と個人のあり方を再定義することで生まれる付加価値

 

経済産業省 経済産業政策局
産業人材政策室長

 

能村 幸輝 様

2001年 経済産業省 入省。人材政策・税制担当、エネルギー政策・資源外交担当、原子力被災者支援担当、大臣官房総務課政策企画委員などを経て、2018年より現職。経産省の人材政策の責任者。テレワーク、副業・複業、フリーランスなど「多様な働き方」の環境整備、リカレント教育・AI人材育成、HRテクノロジーの普及促進などを担当。


第6回 危機を契機に、リモートワークを活かした新たな働き方と生産性を追求する

 

コスモエネルギーホールディングス株式会社
執行役員 人事部長

 

竹田 純子 様

慶應義塾大学を卒業後、新卒社員として、コスモ石油株式会社に入社。販売部門・経営企画部門を中心にキャリアの経験を歩み、コスモ石油の人事総務部長、企画管理部長を経て、2019年4月にコスモ石油の取締役執行役員に就任。2020年4月より、コスモエネルギーホールディングスの執行役員人事部長を務めている。


第7回 ジョブ型雇用におけるタレントマネジメント~ジョブ型雇用における人材の確保・活用・代謝

 

東京八丁堀法律事務所

 

白石 紘一 様

2012年弁護士登録。2016年に経済産業省に任期付公務員として着任。「働き方改革」等に関する政策立案に従事し、労働法関連政策に加え、企業人事制度の変革、兼業副業やHRテクノロジーの普及促進等を担う。


2018年10月より東京八丁堀法律事務所に復帰し、企業法務、労働法務、HRビジネス支援等を手掛ける。並行して、2019年5月まで、経済産業省の臨時政策アドバイザーを務める。


著書に「HRテクノロジーで人事が変わる」(共著、労務行政)、「働き方改革関連法完全対応 就業規則等整備のポイント」(共著、新日本法規)等