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＜概要＞
5月下旬より3回にわたり、各社の「ジョブ型雇用」への変革の取り組みをお伺いしてきました。今回は総集編として、KDDI株式会社、富士通株式会社、株式会社日立製作所の人事トップの皆様に一堂にお集まりいただきます。
第4回目はジョブ型企業でその推進をリードされている皆様に、ジョブ型雇用をどのように捉え、現在どんな課題に直面しているか？また、今後の可能性などについて、意見交換をしながらディスカッションしていきます。
日程： 2021年9月17日（金）
時間： 16:00 - 17:00 （日本時間）
定員： 500名
＜概要＞
デジタル化の大波を受ける通信業界で存在感を示すKDDI。
伝統的な日本企業であるにも関わらず、個人のWILLの尊重を中心に据え、本格的な職種別採用や社内公募を含む「KDDI版ジョブ型人事制度」を導入し、個人のキャリア自律を進めています。
当対談においては、WILL採用、社内公募、人財可視化等の実際の取り組みや現在直面している課題についてお話しいただきます。
日程： 2021年5月28日（金）
時間： 16:00 - 17:00 （日本時間）
定員： 500名
白岩 徹（しろいわ とおる）様
KDDI株式会社
執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長
1991年に第二電電株式会社（DDI,現KDDI）に入社。
支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長など営業/CS部門の経験を経て、2013年人事部長
2016年総務・人事本部 副本部長
2019年4月より現職
＜概要＞
デジタル化、グローバル化が事業の正否に大きく関わる富士通株式会社。
DX企業への変革に向け、社員一人ひとりがチャレンジし、学びと成長、コラボレーションをし続けるためのグローバル・グループワイドな人事基盤となる「ジョブ型人材マネジメント」をスピーディに導入しています。
当対談においては、グローバルグレード、報酬制度や社内公募等の実際の取り組みや現在直面している課題についてお話しいただきます。
日程： 2021年6月7日（月）
時間： 16:00 - 17:00 （日本時間）
定員： 500名
平松 浩樹 （ひらまつ ひろき）様
富士通株式会社
執行役員常務 CHRO
1989年 富士通株式会社に入社、主に営業部門やプロダクト部門などのビジネスパートナー人事を担当。成果主義の部門展開やエンジニアのプロフェッショナル認定制度企画などを推進。
2009年より役員人事の担当部長として、役員人事・グローバル役員報酬の制度企画・指名報酬委員会の立上げ等に参画。
2015年より営業部門の人事部長として、営業部門の働き方改革を推進。
2018年より人事本部人事部長としてタレントマネジメント、幹部社員人事制度企画・ジョブ型人事制度の企画を主導。
2020年4月より執行役員常務として、ジョブ型人事制度、ニューノーマル時代の働き方・オフィス改革に取り組んでいる。
2021年より現職。
＜概要＞
日本を代表する巨大企業である日立製作所。
ジョブ型雇用の必要性にいち早く気づき、また、それを社会に発信し続けています。グローバルグレード、パフォーマンス・マネジメント導入などのしくみを梃にしつつ、社員とのコミュニケーションも重視しながら大組織を改革しています。また、それらをリードする人事部門の組織変革にも挑戦しています。
当対談においては、グローバルグレードなど各種しくみの導入や人事機能整備について、その背景や苦労点、現在直面している課題などをお話しいただきます。
日程： 2021年7月13日（火）
時間： 16:00 - 17:00 （日本時間）
定員： 500名
山本 夏樹（やまもと なつき）様
株式会社 日立製作所
人財統括本部 人事勤労本部長 兼 ㈱日立マネジメントパートナー取締役社長
1986年4月（株）日立製作所 那珂工場 入社。
2003年4月同社、人財戦略室 部長代理。
2006年8月 Hitachi Europe,ltd.Director/Corporate Planning（社長室長）。
2011年1月（株）日立製作所 人財統括本部 グローバル人事部長。
2015年4月同社、交通システム社人事総務本部 担当本部長。
2016年1月Hitachi Rail Italy Holdings, Director（在ナポリ）、2019年4月Hitachi Rail,Deputy CHRO（在ロンドン）。
2019年10月（株）日立製作所 人財統括本部 人事勤労本部長。
2021年4月 からは（株）日立マネジメントパートナー取締役社長を兼務。
白井 正人 (しらい まさと)
取締役 執行役員 組織・人事変革コンサルティング部門 日本代表
早稲田大学理工学部卒、オランダのロッテルダム・スクール・オブ・マネジメントで経営学修士号（MBA)修了。組織・人事領域を中心にマネジメントコンサルティングサービスを約30年にわたり提供。専門テーマは雇用改革、役員報酬など。
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