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15 December 2021 Japan, 東京
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日本企業にとって、かねてから海外企業買収による成長は最も重要な経営テーマです。クロスボーダーM&A(買収・売却、JV設立・解消)の巧拙によって、各企業の行く末が左右されます。
本セミナーはM&Aの各段階で立ち戻るべき原理・原則の解説と、現場での実践のヒントの紹介に注力いたします。それぞれが独立した内容となっておりますので、ご関心に応じて個別に受講していただいても結構ですし、全体を受講していただければ、より立体的にM&Aをご理解いただけるものと存じます。
| 1 | クロスボーダーM&A [1] 基礎セミナー ： 組織・人事デューデリジェンスと経営者リテンション |
|---|---|
| 2 | クロスボーダーM&A [2] 中上級セミナー ： 買収先経営者に対するコントロールの確立【動画視聴+ライブセッション】 |
| 3 | クロスボーダーM&A [3] 中上級セミナー ： 間接統治の強化と組織統合【動画視聴+ライブセッション】 |
| 4 | 事業再編におけるM&Aの要諦(全3回シリーズ)-後半- |
セミナーでは、実際に多くの案件を支援したコンサルタントがお話をさせていただきます。少人数制で開催しますので、質疑応答やご相談なども行いやすくなっております。ぜひ、この機会をご活用下さい。
プレミアムを付けて買収する以上は、買収後は、自然体での予定成長を上回る「業績の上乗せ」がどこかで必ず必要になります。すなわち、買収により「これまではなかった新たな業績伸長のメカニズム」が働くから、この買収価格でもそろばんが合いますよ、という話でなくてはなりません。
この新たな業績伸長のメカニズムとは、統合による相乗効果のことです。たとえ、買収先を独立した拠点として維持する形態（スタンドアロン）をとる場合でも、買い手と買収先との間でなんらかの統合がないことには、自然体での予定成長を上回る以上の業績の上乗せは、期待すべくもありません。
統合をうまく行うには、適切な準備が必要です。このため、ディールの局面においては、1) まず何らかの暫定体制をとって買収先を受け入れ、2) 次いで水面下で統合準備を進め、3) 準備ができたら統合に踏み切る、という進め方をせざるを得ません。
しかし、日本企業の行うM&Aにおいては、実際には統合の歩みは滞りがちといえましょう。さらにそれぞれの段階で行うべきことが一段ずつ甘くなって、統合がさらに滞り、統合できた場合の成果も制約されるケースが散見されます。
本講座では、買収の類型を踏まえた組織統合の進め方をテーマに、原理・原則と、問題解決のアプローチを解説します。これからクロスボーダーM&Aに取り組む場合はもとより、これまでのやり方で本当に良かったのか、過去案件でいま生じている問題の原因はどこにあったのか、振り返りを行う場合にもぜひお役立てください。
ご不明の点等ございましたら、下記までお問い合わせ下さい。
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