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組織・人事変革のトップコンサルタントが語るジョブ型雇用の原理原則
2021年7月7日
世界最大級の組織・人事コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、『経営者が知っておくべきジョブ型雇用のすべて』の出版を発表した（発行所：ダイヤモンド社）。
本書では、日本経済でメンバーシップ型雇用が生まれた背景や利点、ジョブ型雇用における採用や報酬といったサブシステムのつながり、最適な移行のプロセスなど、ジョブ型雇用とその移行の全体像を解説した。人事システムの変革は経営と人事部門だけでなく、全ての部門が直接的に関わる取り組みであり、それぞれで適切な理解・行動が求められている。30年以上にわたり、日本企業の人事システムの設計から運用までサポートしてきた著者が、ジョブ型というエコシステムの効果を最大限発揮するための移行ノウハウを経営者に向けて示している。
『経営者が知っておくべきジョブ型雇用のすべて』の詳細はこちらをご覧ください。
出版にあたり、マーサージャパン 代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士は、以下のように述べている。
「所謂コロナショックが、これまで当たり前と思われてきた経済社会のあり方と人々の価値観を急速なスピードで根本的に変えようとしています。「資本主義の再構築」が議論されている中、「日本型経営の再構築」も問われており、その核心にあるテーマが「日本型人事システムの再構築」と「ジョブ型雇用」です。ポスト・コロナ の日本経済の考える上で必読書として、経営者や意思決定者の皆さまに是非ご一読いただきたいと思います」
本書の著者であり、取締役 執行役員 組織・人事変革部門代表の白井正人は、次のようなコメントをしている。
「日本経済はこの30年間負け続けています。その原因の一つは、最大公約数的な事業の成功要因が「良いもの安く」から「デジタル化・グローバル化によるビジネスモデルの再構築」に移る中で、伝統的な日本型人材マネジメントであるメンバーシップ型雇用がその優位性を失ったことにあります。メンバーシップ型雇用は、人材の流動性を抑制し、成長領域への人的資源のシフトにブレーキをかけるだけでなく、個々人のキャリア自律、ひいてはリスキルやスキルアップを妨げるしくみを内包しており、変化への対応が難しいのです。当書籍では、その問題の発生メカニズムと処方箋を明らかにしました」
マーサージャパン 取締役執行役員 組織人事変革事業責任者
マーサーについて
マーサー はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約25,000名のスタッフが43ヵ国をベースに、130ヵ国でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ・マクレナン（NYSE：MMC）グループの一員として、日本においては40年以上の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。
マーシュ・マクレナンについて
マーシュ・マクレナン（ニューヨーク証券取引所コード: MMC）は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ（保険仲介とリスクマネジメント）、ガイ・カーペンター（再保険仲介・コンサルティング）、マーサー （組織・人事マネジメント・コンサルティング）、そしてオリバー・ワイマン（戦略コンサルティング）から構成されており、年間総収入170億米ドル、全世界に76,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。
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