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マーサーコンサルタントが登壇予定の講演や書籍出版物等をご紹介
企業価値向上と金融機能の新しいあり方とは何か。リスクマネーと多様な人材の供給・活用に向けて、何が求められているのか。金融の専門家、経営者、アカデミアなど、有識者が一堂に会し議論を繰り広げる。
DC制度運営者としての受託者責任を果たす目的で、提示商品のモニタリングや入れ替えを検討・実施する企業も少しずつ増えてきた。本講演では、金融庁の担当課長による「DC商品と金融教育」に続き、コンサルタントの立場から、運用のプロである野村アセットマネジメント株式会社の上崎 勲氏と「DC商品ディスカッション」を行う。
2023年の年金運用の課題に、どのように取り組んでいくべきか。住友理工企業年金基金 常務理事 兼 運用執行理事である蔭山 治伸氏とともに、コンサルタントと企業年金、双方の立場から議論する。
事業変革がうまくいかない原因として組織カルチャーが挙げられ、組織カルチャーこそが企業の強みの源泉であるとも語られている。現在多くの企業が取り組まれているDEIはどのように組織カルチャーに寄与し、人と組織の成長の実現につながるのか？各種事例を交えて、DEIを通じた組織カルチャー変革について語る。
ESGや持続可能な投資戦略をどのように行動に移していくのか、年金基金の運用者、コンサルタント、研究者が議論する。マーサーのファンドマネージャー向けESG評価や、アセットオーナーのESGインテグレーションを「信念」「方針」「プロセス」「実施」の4つのカテゴリーから評価するための実践的なツールについても紹介する。
機関投資家、コンサルタント、研究者が一堂に会し、金利上昇・インフレ下の不動産市況、近年のセクター構成の構造変化、ESGなどのトレンドの観点から、年金運用における不動産投資について議論するセミナー。パネリストの1人として、マーサーのプライベート・アセット年金基金調査結果等の知見を最大限活用する。
すべての人が地政学的リスクを強く意識する年である2022年。各界のプロフェッショナルをパネリストに迎え、地政学的リスクとどのように向き合い、今後、年金基金はどうあるべきか、地政学的リスクとESG、サステナブル投資の接点をライブQ&Aを交えて届ける。
DWSのオルタナティブ・スペシャリストのグローバルヘッドであるFabienne Piller氏をモデレーターに、ESGの観点から、オルタナティブの台頭によるプライベート・アセットにおけるインパクト投資について講演する。※エグゼクティブに向けた招待制の特別イベント
人の可能性を信じ「全員活躍」を実現する組織になるためには何が必要か。人的資本経営を支え、そしてより強固なものへと近付けるDEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）を通じた、全員活躍経営への道程を講演。
ジョブ型雇用やリモートワーク化の流れの中で、管理職のマネジメントも変革を迫られている。今後必要となるマネジメントのあり方や手法を明らかにした上で、その移行や定着支援における留意点を確認し、ラインの変革を支援する立場にある人事部自身が、どのようにケイパビリティを高めていくのか、現場と共に歩む人事パーソンとしての方向性も解説する。
企業の人事組織に求められる役割は年々拡大・高度化しており、新たな役割にリソースを配分する上で、人事オペレーション効率の追求は欠かせないテーマだ。本講演では、人事組織に求められる役割の変化とその背景、人事オペレーション効率を追求する上での取り組みについて、事例を交えながら解説する。
日本企業ではぶら下がり社員が多く、キャリア自律が進んでいない。「個人にキャリア上の選択肢がなくリスキル、スキルアップが困難であること」「雇用調整が少なく将来のキャリアを能動的に考え、形成するインセンティブが低いこと」により、個人がリスキル・アップスキルから遠ざかっていることがその原因だと考えられる。この問題の発生構造や対策を論じる。
日本のコーポレートガバナンスのこれまでの取り組みを振り返りながら、ガバナンスの深化に向けた日本企業の課題と今後の取り組みの方向性について、海外企業のプラクティスを踏まえて論ずる。
海外で急激に進行する利上げや歴史的なインフレ、地政学リスクの高まりなどを受け、債券運用の舵取りは一層困難さを増している。本セミナーでは、ブルーベイ・アセット・マネジメントの尾崎光夫氏とともに、さまざまな要因が複雑に絡み合う「予測不能の時代」における債券運用のあり方を議論する。
企業年金連合会（連合会）が実施する役職員研修の中から、会員に役立つようなテーマをピックアップし、その概要を伝える動画研修シリーズ。連合会が作成・公表した「企業型確定拠出年金ガバナンスハンドブック」のポイントについて解説する。
従来の日本企業で主流だった「メンバーシップ型雇用」から、最近は「ジョブ型雇用」に注目が集まっている。本セッションでは、株式会社NTTドコモの久保田 雄氏、三井住友海上火災保険株式会社の甘田 裕之氏とともに、各社事例を紹介しながら、どのような企業がジョブ型雇用を検討し進めていけば良いのかなど議論を繰り広げ、ジョブ型雇用についての理解が深まる内容を届ける。
「コンサルタントによるクロストーク！」と題し、『 金利上昇』と『一般勘定 利率引き下げ』のインパクトにアセットオーナーはどう臨めば良いのかについて、ラッセル・インベストメント コンサルティング部 エグゼクティブ コンサルタント 金武 伸治氏と対談形式にて登壇。
取締役や指名委員会・報酬委員会が果たす役割、業績連動型役員報酬によって企業成長を促進させる上で、主に取締役が知っておくべき課題・実務上の留意点を中心に解説する。
生保一般勘定の予定利率引き下げの歴史とその背景、大手生保による予定利率引き下げによる企業年金関係者へのインパクト、「一般勘定代替」になりうる資産クラス・運用戦略のアイデア、代替戦略を選択する際の留意点 など
◆ 「ジョブ型雇用とパーパス経営」
◆「強まる金利上昇見通し、債券ポートフォリオにおける金利ベータを考える」
今後の債券運用を考えるにあたって考慮すべき点を整理する。
◆「企業年金のプライベートアセット投資」
コロナ禍を受けた変化～長期のメガトレンド＆足元のマーケットを整理し、プライベートアセット投資においてコロナ以前からの諸課題を改めて考える。
◆「2021年の注目すべき投資テーマ、 ニューノーマル時代の年金ポートフォリオの姿」
2020年度の中間総括から2021年以降の注目すべき投資テーマ、新たな様式のポートフォリオ、 動的資産配分・アウトソーシングの活用など、これからの投資機会を考察する。
◆キーノートスピーチ 「ジョブ型雇用の進展と金融リテラシー（仮）」
◆ バリュー投資にはまだ価値があるのか？ ~バリュー株と株式のマネジャー・ストラクチャーについて~
バリュー株は長年に渡りアンダーパフォームしており、バリュー投資の妥当性に対する疑問を生じさせています。このアンダーパフォームの背景と今後について説明いたします。また、バリューを含む株式のマネジャー・ストラクチャー構築の考え方についても説明いたします。
◆ マーサージャパン提携講座
◆ バリュー投資にはまだ価値があるのか？ ~バリュー株と株式のマネジャー・ストラクチャーについて~
バリュー株は長年に渡りアンダーパフォームしており、バリュー投資の妥当性に対する疑問を生じさせています。このアンダーパフォームの背景と今後について説明いたします。また、バリューを含む株式のマネジャー・ストラクチャー構築の考え方についても説明いたします。
◆ 事業主による運営管理機関の選定におけるポイント
DCの運営において、どの運営管理機関に委託するかは非常に重要である。法令上の要件や実際に運営管理機関の選定をサポートする中でどのようなプロセスで、どのように評価すべきか、について中立的な立場から見解を述べる。
◆ 今後の運用環境と年金運用戦略について （パネルディスカッション）
目次
KPMGコンサルティング
岐路に立つ日本の人事部門、変革に向けた一手
デロイト トーマツ グループ
未来志向の組織にとって人事部門は強みの源泉となる
野村総合研究所
「環境変化に強い組織・人材づくり」に向けた人事部門の役割
マーサー ジャパン
ジョブ型雇用の実現を見据えた人事機能改革
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
経営と従業員の満足度を最大化する“両利き”の人事部への進化
日本総合研究所
“HRプロフェッショナル”の確立による人事部機能の変革を
目次
第1章 日本経済と雇用システム
第2章 メンバーシップ型雇用
第3章 ジョブ型雇用
第4章 日本企業における人材マネジメントの行方
第5章 ジョブ型雇用に必要な人事機能変革
第6章 ジョブ型雇用の施策コンセプト
第7章 ジョブ型雇用への移行
Special Interview
目次
第1章 ジョブ型雇用とは何か
第2章 ジョブ型雇用の基本形（事例コラムNo. 1 野村證券 ）
第3章 経営戦略とジョブ型雇用（事例コラムNo. 2 日本マイクロソフト）
第4章 ジョブ型雇用導入に当たってのポイント（事例コラムNo. 3 日立製作所）
第5章 ジョブ型雇用がもたらすもの（事例コラムNo. 4 ソニー）
第6章 ジョブ型雇用の先にある未来（事例コラムNo. 5 メルカリ）
目次
序章 第2段階を迎えた日本のM&A
第1章 人事デューテリジェンスとは何か
第2章 組織・人事デューデリジェンスの進め方
第3章 人事デューデリジェンスの準備(事前の準備が人事ＤＤの成否を分ける)
第4章 人事デューデリジェンス
第5章 経営者リテンション
第6章 経営者オンボーディング
第7章 Do by Close(サイニング以降必要なタスク)
第8章 セラーズデューデリジェンス
第9章 日本企業のグループ・事業再編の課題
付録 人事デューデリジェンスのチェックリスト
目次
序章 統合しないM&A
第I部 買収先の経営統合と組織統合
第1章 買い手の経営意思の実現
第2章 現地経営者を最大限に活用する「間接統治」の確立
第3章 組織統合の実践と応用
第II部 海外買収先の経営者の理解と最大貢献の引き出し
第4章 買収先経営者の見極めと買い手の決断
第5章 買収先経営者のフル活用
第III部 人事部門とM&A
第6章 M&Aの時間軸と人事部門の役割
第7章 グローバル経営のスピード感（あるいは「企業文化」序論）
目次
序章 クロスボーダーM&Aにおける日本企業の立ち位置
第I部 いま日本企業が注力すべき重要課題
第1章 経営者ガバナンスの確立
第2章 買収先の事業構造改革
第3章 買い手と買収先の経営統合・組織統合
第4章 事業ポートフォリオの組替・事業売却
第II部 進化するクロスボーダーM&Aの実務
第5章 経営者リテンションの選択肢
第6章 難度の高いクロージングへの対応
第7章 組織・人事のM&A実施能力向上
第III部 グローバル人材マネジメントへの適合
第8章 日本企業が認識すべき彼我のギャップ
巻末付録 M&Aにおける組織・人事のプロセスマップ
目次
序章 日本企業とクロスボーダーM&A
第1章 想定リスクに見合った効率的なデューデリジェンスの実施
第2章 難度の高いディールにおける円滑なクロージングの実現
第3章 経営者の効果的リテンション
第4章 経営者に対する有効なガバナンスの確立
第5章 経営者報酬に対するガバナンス
第6章 組織統合
終章 M&Aリテラシー
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