2021年になり、グローバル企業はポストコロナにおける事業成長・拡大に向けて、M&A活動を再び加速しています。ポストコロナの世界を想定し、世界中の多くの企業では事業戦略や事業ポートフォリオの見直しを行っています。
日本企業においても、事業戦略の見直しや、コア事業・ノンコア事業の選別、事業再編、事業の最適化は、待ったなしの課題になっています。 これからのM&Aにおいては、ますますスピードと効率が求められ、投資リターンを高めるためには、買収交渉・契約締結・クロージング・買収後の統合・事業や人員の最適化をシームレスかつスピーディーに行うことが不可欠です。
今回のWebinarにおいては上記流れを踏まえ、6回に分けて、M&Aに関する最新動向について事例を交えてご紹介いたします。
今回は、前半3回分のWebinarについてご紹介いたします。
プログラム
第1回: 2021年4月14日(水)
第2回:2021年5月19日(水)
「増加するスタートアップ企業買収におけるHR論点」
第3回:2021年6月16日(水)
日時
第1回 : 2021年4月14日(水) 14:00 - 15:00(終了)
第2回 : 2021年5月19日(水) 14:00 - 15:00(終了)
第3回 : 2021年6月16日(水) 14:00 - 15:00(終了)
※ 各日全てZoom開催
参加費
無料
対象者
経営企画部、事業企画部、人事部などにおいて、グループ事業・組織再編、M&A(買収、売却、JV設立)、事業構造改革を管掌される方
※弊社と同種・類似のサービスを提供されている企業様のお申込はご遠慮いただいております。悪しからずご了承下さいますようお願い申し上げます。
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お問い合わせ
マーサージャパン株式会社 M&Aアドバイザリーサービス部門
講師
竹田 年朗 (たけだ としろう)
M&Aアドバイザリーサービス部門 パートナー
株式会社大林組、外資系コンサルティング会社(戦略系、組織人事系)を経て現職。
日本企業の海外企業買収に対して、デューデリジェンスからPMIまで、幅広い支援を提供している。特に最近は、買収先のコントロールの確立、および経営統合・組織統合をテーマとしている。
著書に、「クロスボーダーM&Aの組織・人事PMI」(中央経済社、2019年)、「買収効果が出る クロスボーダーM&Aの組織・人事手法~コントロールと統合の進め方」(中央経済社、2016年)、「クロスボーダーM&Aの組織・人事マネジメント」(中央経済社、第7回M&Aフォーラム賞受賞)などがある。クロスボーダーM&Aに関する寄稿、セミナーも、積極的に行っている。
経済産業省「海外事業者の視点に基づく日本企業との投資提携の定着に関する調査」研究会委員を務める。
東京大学法学部卒、コーネル大学ジョンソンスクール経営学修士課程修了(MBA)。
野坂 研 (のさか けん)
M&Aアドバイザリーサービス部門 シニアマネージャー
大手自動車メーカー、ものづくり系ベンチャー企業を経て現職。人事実務に関する豊富な知識や経験を有する。
生産・研究開発部門の戦略実現に向けたHRMの戦略的立案・実行、米国子会社におけるサクセッションプランニング導入、従業員意識調査設計・分析、国内労使ルール改訂、関係会社への労務コンサルティング等の経験を有し、実務にも明るい。
ベンチャー企業では、アーリーステージにおける人事労務制度設計・運用立ち上げを主導した経験を有する。
マーサーでは、各国上場企業をはじめ、PEからの企業買収や創業者ベンチャー買収など複数パターンにおけるHRデューデリジェンス、経営者リテンション、買収後のインセンティブ設計等のプロジェクトに参画。その他、国内の再編・統合プロジェクトとしては、グローバル企業の事業売却に伴うカーブアウト、外資系製薬会社の人事制度統合などの支援経験を有する。
東京大学経済学部卒。
柴山 典央 (しばやま のりお)
M&Aアドバイザリーサービス部門 プリンシパル
国内独立系ベンチャーキャピタルにおけるハンズオン投資、総合コンサルティングファームにおける製造流通業への経営コンサルティングを経て現職。
これまで、国内外の未上場企業に対するインセンティブプランの提案、組織再編の実行、大手上場企業に対するプロジェクト制組織の導入支援等を行っている。
マーサーにおいては、日系企業のクロスボーダーM&Aの支援を手がけている。これまで、化学、機械、IT、精密機器などの幅広い業界にわたって人事デューデリジェンス、経営者のリテンション、ガバナンス体制の設計、多国籍企業の資産買収における従業員転籍支援を行っている。
直近における主なプロジェクト実績は以下の通り;
・国を跨いだ従業員移籍を含むJV設立における人事制度設計支援
・欧州を中心とした9か国におよぶ株式・資産買収複合ディールにおける従業員転籍・人事制度設計支援
・NYSE上場企業のデューデリジェンスおよび株式関連報酬の繰り延べを含んだリテンション策策定
・欧州を中心とした70か国における事業買収のデューデリジェンスおよび交渉支援
慶應義塾大学理工学部化学科卒、同大学院基礎理工学専攻修了。