8月に実施したジョブ型雇用に関するスナップショットサーベイでは、日系・外資系企業を問わず、今後、ジョブ型雇用へ移行する、また、ジョブ型雇用に関連する施策を導入する企業が増加することが明らかとなりました。グローバル化やデジタル化、そして日本社会の人口動態の変化をふまえると、ジョブ型雇用が求められる潮流は今後も続いていくでしょう。
では、ジョブ型雇用への移行は、現場をどのように変えていくのでしょうか。この問いに対して、前回(9/16)のWebinarでは、「人材は“与えられるもの”であったメンバーシップ型の制約条件から、マネジャーを解き放つことにより、マネジャーは“ベストチーム”を作ることに集中する、そして、人事はそのための環境を整える役割を担うようになる」という方向性をご提案しました。
本セミナーでは、ジョブ型雇用の全体像をご提示しつつ、人事制度にフォーカスした、ジョブ型雇用に関連する様々な施策(例えば、職務調査書の作成・展開とポジション・組織管理、マーケットデータに基づく報酬水準の決定、社員のエンゲージメントを高める評価制度のあり方など)のポイントについてご説明します。また、ジョブ型雇用に向けた変革を進めるにあたり、どのようなステップで進めるべきか、そして、どのようなことに留意すべきか、さらに、現場と人事の役割をどのように変えていくのかについて解説します。
プログラム
- ジョブ型雇用の意味合いと全体像
- 白井 正人 / 取締役 執行役員 組織・人事変革コンサルティング部門 日本代表
- ジョブ型雇用に関連する人事施策のポイント
- 伴登 利奈 / 組織・人事コンサルティング部門 シニアマネージャー
- ジョブ型雇用への変革に向けて
- 中村 健一郎 / 組織・人事変革コンサルティング部門 シニア プリンシパル
- 質疑応答
日時
2020年10月30日(金) 14:00 - 15:00(終了)
※ Zoom開催
参加費
無料
対象者
・ ジョブ型雇用のスナップショットサーベイにご協力いただいた方々
・ ジョブ型雇用について理解を深めたい企業経営者
・ 今後の雇用や人事の諸施策の変化が与える影響を知りたい事業部責任者
・組織や人事の変革を推進していく人事部の管理職
※弊社と同種・類似のサービスを提供されている企業様のお申込みはご遠慮頂いております。悪しからずご了承くださいますようお願い申し上げます。
お問い合わせ
マーサージャパン株式会社 組織・人事変革コンサルティング部門
講師
白井 正人(しらい まさと)
取締役 執行役員 組織・人事変革コンサルティング部門 日本代表
組織・人事領域を中心に、マネジメントコンサルティグサービスを約30年提供している。
組織・人材マネジメント戦略立案、組織設計、要員計画、人事制度設計、役員報酬制度設計、ガバナンス体制構築、サクセションマネジメント、選抜トレーニング、人材アセスメント、ダウンサイジング 等、様々なプロジェクトをリードしており、特にPMIやグローバル化の局面に強みを持つ。
クライアントは、金融、医薬、自動車、エレクトロニクス、情報通信、化学、小売、官公庁等、多岐に渡る。
役員報酬の分野では、地上波での解説に加え、全国紙5紙における記事掲載、その他、数多くの専門誌に寄稿。
デロイト トーマツコンルティング、アーサー アンダーセン、プライスウォーターハウスクーパース 等を経て現職。
早稲田大学理工学部卒、ロッテルダム・スクール・オブ・マネジメント(MBA)修了
中村 健一郎(なかむら けんいちろう)
組織・人事変革コンサルティング部門 シニアプリンシパル
国内外企業の組織・人事制度改革プロジェクト、リーダーシップ研修、組織変革プロジェクト、グローバル人材マネジメント構築 プロジェクト、グローバル意識調査プロジェクト、等様々なプロジェクトをリード。研究組織活性化フォーラムメンバー。
執筆文として、「研究開発者の活性化につながる処遇を考える」(労政時報、共著)、「輝く組織の条件」(ダイヤモンド社、共著)、「なぜ今、幕末のような大物が生まれないのか」(プレジデント)がある。
一橋大学 経済学部卒。NTTデータ、アビーム・コンサルティングを経て、2000年から現職。経営行動科学学会会員
伴登 利奈 (ばんどう りな)
組織・人事変革コンサルティング部門 シニアマネージャー
幅広い業界の国内外の企業に対して組織と人に関する包括的なコンサルティングを手掛け、人材マネジメントシステム(等級・評価・報酬制度)の設計・導入、海外拠点の人事競争力診断、M&Aに伴うデューデリジェンスや人事制度統合、グローバルエンゲージメントサーベイの実施、グループ会社の事業再編支援などのプロジェクトに携わる。
近年は、日系企業の人事基盤の構築、サクセッションプランニング、人材アセスメント、グローバル人材マネジメントの構築支援などを通じた企業変革に取り組んでいる。外務省を経て現職。
横浜国立大学経済学部卒業、ドイツ・ケルン大学留学 (EU経済専攻)
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